Organizer and Keynote
秋吉 優
株式会社ユーラスエナジーホールディングス
代表取締役副社長 執行役員
1983年㈱トーメン入社。ソウル支店浦項連絡事務所長、重電プラント部、㈱トーメンパワージャパン札幌支店長、㈱ユーラスエナジージャパン事業開発第一部長、㈱ユーラスエナジーホールディングスアジア大洋州事業部長を歴任。2014年同社執行役員、2020年同社常務執行役員、2021年同社専務執行役員、2022年同社副社長執行役を経て、2023年同社代表取締役副社長執行役員に就任、現在に至る。2022年6月より一般社団法人日本風力発電協会副代表理事、2024年2月より同会代表理事を兼任。
Rebecca Williams
Deputy CEO, GWEC
Rebecca works for the Global Wind Energy Council, an international organisation representing the global wind industry to the world's leading political and economic institutions UN & UNFCCC, WEF, IMF, World Bank and more.
Her role is to promote and facilitate the rapid acceleration of offshore wind globally, working with and advising governments and other key stakeholders in Asia-Pacific, MENA, Europe and Central Asia and the Americas. She works to create the right market, policy and regulatory frameworks for offshore wind to thrive, and leads all GWEC's offshore wind facing work.
She leads oversees GWEC's two flagship offshore wind initatives, the Global Offshore Wind Alliance (a multi-stakeholder diploamtic initative, co-founded by GWEC, IRENA and Government of Denmark) as a steering group memeber, and is a board director at Ocean Enegy Pathway, a global offshore wind accelerator programme.Prior to her role at GWEC, she worked for RenewableUK, and was responsible for achieving landmark policy and regulatory changes in the UK market, as well as contributing to the establishment of the UK's highly successful offshore wind sector.
She has also held roles in major international NGOs including WWF, and roles in the UK parliament.
Rebecca is also a co-op director at Ripple Energy.
Her role is to promote and facilitate the rapid acceleration of offshore wind globally, working with and advising governments and other key stakeholders in Asia-Pacific, MENA, Europe and Central Asia and the Americas. She works to create the right market, policy and regulatory frameworks for offshore wind to thrive, and leads all GWEC's offshore wind facing work.
She leads oversees GWEC's two flagship offshore wind initatives, the Global Offshore Wind Alliance (a multi-stakeholder diploamtic initative, co-founded by GWEC, IRENA and Government of Denmark) as a steering group memeber, and is a board director at Ocean Enegy Pathway, a global offshore wind accelerator programme.Prior to her role at GWEC, she worked for RenewableUK, and was responsible for achieving landmark policy and regulatory changes in the UK market, as well as contributing to the establishment of the UK's highly successful offshore wind sector.
She has also held roles in major international NGOs including WWF, and roles in the UK parliament.
Rebecca is also a co-op director at Ripple Energy.
福岡 功慶
Director, Wind Energy Project Promotion Office,
Agency for Natural Resources and Energy,
Ministry of Economy, Trade, and Industry JAPAN (METI)
2007年 経済産業省入省
2011年 製造産業局化学課（石油化学担当課長補佐）
2012年 ヘルスケア産業課（海外展開担当課長補佐）
2014年 在タイ日本国大使館 二等書記官
2017年 在タイ日本国大使館 一等書記官
2017年 イェール大学へ留学（国際・開発経済学）
2018年 貿易経済協力局貿易振興課（総括補佐）
2020年 経済産業省通商政策局 南西アジア室長
2022年 経済産業省通商政策局 政策企画委員
2024年 資源エネルギー庁 風力事業推進室長
2011年 製造産業局化学課（石油化学担当課長補佐）
2012年 ヘルスケア産業課（海外展開担当課長補佐）
2014年 在タイ日本国大使館 二等書記官
2017年 在タイ日本国大使館 一等書記官
2017年 イェール大学へ留学（国際・開発経済学）
2018年 貿易経済協力局貿易振興課（総括補佐）
2020年 経済産業省通商政策局 南西アジア室長
2022年 経済産業省通商政策局 政策企画委員
2024年 資源エネルギー庁 風力事業推進室長
沼谷 純
秋田市長
鈴木 健太
秋田県知事
Presentation
上村 浩貴
DENZAI株式会社
代表取締役社長 CEO
2011年株式会社電材重機（北海道室蘭市）入社。2022年DENZAI株式会社の代表取締役社長CEOに就任。2019年に室蘭市や地元企業と洋上風力勉強会を開催したことをきっかけとして、室蘭の洋上風力拠点化による地域経済の復興を目指す「MOPA（室蘭洋上風力関連事業 推進協議会）」を2020年に発足させ、創業の地・室蘭の地方創生に取り組んでいる。
吉田 響生
株式会社北拓 専務取締役
2018年㈱北拓入社。2023年経営企画部課長・副社長付を経て,2024年2月同社専務取締役に就任。㈱鹿児島風力発電研究所、他、グループ各社の代表取締役を兼任。同年3月、ひびきウインドエナジー㈱取締役、ホライズン・オーシャン・マネジメント㈱取締役を兼任。現在に至る。同年３月より一般社団法人日本風力発電協会理事を兼任。在職中の2022年に明治大学大学院MBA取得。
吉田 昌弘
室蘭洋上風力関連事業推進協議会
MOPA調査研究グループリーダー
大学院にて材料工学を学んだのち、三菱重工業に入社。入社後は鋼構造物の製造、2005年からは風車の製造・サプライチェーン構築に従事し、MHI Vestas Offshore Windを含め複数の生産部門の立ち上げを国内外で牽引し、日本の洋上風車サプライチェーン構築に貢献。2021年に株式会社レノバに入社し、洋上風力発電事業を中心にエンジニアリング全般を推進。2023年4月より、DENZAI株式会社に入社し現任。MOPAでは調査研究グループ グループリーダーを務める。
若林 美奈子
Orrick, Herrington & Sutcliffe, LLP
パートナー 東京オフィス
再生可能エネルギー（陸上・洋上風力や太陽光など）案件の開発、関連する政策提言等のロビイング、PPA（コーポレートPPAを含む）などの業務を通じ、日本における再生可能エネルギーマーケットの発展を牽引し続けている。エネルギー・アンド・インフラストラクチャー・グループのパートナーであり、東京オフィスのマネージング・パートナーでもある。また、オリックの海外オフィスメンバーと協働した国内クライアントの海外投資案件に関する豊富な知識と経験を有し、近年ではシンガポールチームと連携し、アジア全域のエネルギー転換をリードするサポートやアドバイスも提供している。国内外のスポンサーやディベロッパーを代理した複雑かつ革新的なプロジェクトを多く担当。本邦における固定価格買取制度導入にあたっては、政府に協力して制度設計や同制度の中核となる特定契約・接続契約の政府モデル契約作成にも関与した。近年では多様なコーポレートPPA案件も手掛ける。なお、2022年5月付で、一般社団法人 日本風力発電協会（JWPA）の監事に就任。
マイケル・ターディフ
Orrick, Herrington & Sutcliffe, LLP
パートナー シンガポール・オフィス
アジア太平洋地域におけるプロジェクト・ファイナンスの第一人者。南アジアおよび東南アジア全域で、インパクトのあるエネルギーおよびインフラプロジェクトの資金調達を促進し、スポンサー、貸し手、開発銀行にアドバイスを提供している。アジア、オーストラリア、米国において、従来型電力、再生可能エネルギー（太陽光、風力、地熱、水力）、インフラストラクチャー、石油・ガス、鉱業など、幅広い産業分野を担当。プロジェクト・ファイナンスに関しては、コーポレート・ファイナンス、買収ファイナンス、ストラクチャード・ファイナンス／レバレッジド・ファイナンス取引、ヘッジ取引を含むデリバティブ取引など、複雑な取引全般を網羅している。また、同地域の開発途上国におけるプロジェクト・ファイナンスの重要な支援者である多国間金融機関や輸出信用機関が関与する案件に携わった経験も豊富。
鈴木 航
日本郵船株式会社
グリーンビジネスグループ グループ長
1999年 日本郵船入社。以来自動車輸送船、タンカー、ドライバルク輸送船等の事業に携わる。2016年よりヨーロッパを統括するNYK GROUP EUROPE LTD. Londonに出向。
2019年よりグリーンビジネスグループに異動し、洋上風力発電関連事業の立ち上げに従事。2025年にグループ長に就任。
2019年よりグリーンビジネスグループに異動し、洋上風力発電関連事業の立ち上げに従事。2025年にグループ長に就任。
Anders Brohm
General Manager for South Korea,
Vice President for Asia Pacific Offshore Sales
Anders Brohm is General Manager for South Korea and Vice President for Asia Pacific Offshore Sales, at Vestas Wind Systems A/S.
In this role, Anders focuses on expanding Vestas’ business in South Korea, strengthening the local team, and enhancing relationships with customers, industry stakeholders, and the government. Anders also drives sales in key offshore wind markets across the APAC region, engaging with customers and providing robust support for their project advancement.
Anders brings 12 years of leadership experience at Vestas, having held various positions in Technology and Sales Organizations. His deep knowledge of wind turbine technology, extensive experience in contract negotiations and business development in both Global and APAC Regional Sales, and profound industry insights will be instrumental in leading our APAC offshore wind business to new heights.
Anders Brohm holds Bachelor of Science in Civil Engineering from Aarhus University, and Graduate Diploma in Business Administration, International Business, from Copenhagen Business School.
In this role, Anders focuses on expanding Vestas’ business in South Korea, strengthening the local team, and enhancing relationships with customers, industry stakeholders, and the government. Anders also drives sales in key offshore wind markets across the APAC region, engaging with customers and providing robust support for their project advancement.
Anders brings 12 years of leadership experience at Vestas, having held various positions in Technology and Sales Organizations. His deep knowledge of wind turbine technology, extensive experience in contract negotiations and business development in both Global and APAC Regional Sales, and profound industry insights will be instrumental in leading our APAC offshore wind business to new heights.
Anders Brohm holds Bachelor of Science in Civil Engineering from Aarhus University, and Graduate Diploma in Business Administration, International Business, from Copenhagen Business School.
Panel Discussion
桐原 慎二
八戸工業大学地域産業総合研究所
海洋水産・ブルーカーボン研究部門 /教授
竹内 彩乃
東邦大学 理学部 准教授
東京工業大学大学院修了後、ドイツのエコセンターNRW、PN Power Plants AGにて再生可能エネルギー事業に従事。名古屋大学大学院を経て、2016年より東邦大学理学部生命圏環境科学科に在籍。再生可能エネルギーと地域共生や気候変動問題への市民参加をテーマに研究を進めている。
石田 雅也
公益財団法人自然エネルギー財団
研究局長
2017年から現職。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を2018年4月から運営。「電力調達ガイドブック」や「コーポレートPPAガイドブック」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
太田 瑚己奈
ブルームバーグNEF アナリスト
ブルームバーグNEFの東京オフィス在籍のアナリスト。2024年入社以来、日本の再生可能エネルギー及びコーポレートPPAに関する政策や市場の分析を行っている。「Japan Corporate PPAPrice Survey」や「Japan Energy Transition Market Outlook」等を作成・発行。BNEF入社以前は日本銀行に勤務。慶應義塾大学にて経済学学士号、フランス・HEC Parisにて経営学修士号を取得。
渡辺さゆり
World Forum Offshore Wind
アジア・日本代表
2021年9月よりワールド・フォーラム・オフショア・ウインド（WFO）の日本代表として勤務。WFO勤務以前は、2018年よりドイツ・ハンブルグのK2マネジメントに勤務。ドイチェ・ブヒトOWFプロジェクト（建設／コミッショニング）において、契約・クレームマネージャー、プロジェクトマネージャー、契約マネージャーとして、アジア（主に日本）における複数の開発・オークション段階の洋上風力発電プロジェクトに携わる。2013年に東京でデベロッパーとWTG製造会社の法務・コマーシャルマネージャーとして自然エネルギーのキャリアをスタート。それ以前は、日本の商業銀行で投資銀行業務に7年間従事。洋上風力プロジェクトの経験は、再生可能エネルギーおよび金融業界における強力な商業および法務の経験と融合している。
加賀谷 哲夫
株式会社三菱UFJ銀行
プロジェクトファイナンス
ECA・トレードファイナンス担当部長
プロジェクトファイナンスを中心にストラクチャードファインナンス領域において17年超の経験を有し、2023年より現職に就任プロジェクトファイナンス領域においては、東京、及び豪州にて勤務経験があり、国内外のプロジェクトファイナンス組成・アドバイザリーに従事
また、MUFGプロジェクトファイナンスのGlobalHeadとして企画立案、運営、ディストリビューション、投資家ビジネス施策を担い、電力、資源、インフラ等、幅広いセクターの案件に多面的なアプローチから豊富な経験、実績を有する直近では、再生可能エネルギーと共にエネルギートランジションの推進にも注力、水素、アンモニア、SAF等の新燃料案件も推進
また、MUFGプロジェクトファイナンスのGlobalHeadとして企画立案、運営、ディストリビューション、投資家ビジネス施策を担い、電力、資源、インフラ等、幅広いセクターの案件に多面的なアプローチから豊富な経験、実績を有する直近では、再生可能エネルギーと共にエネルギートランジションの推進にも注力、水素、アンモニア、SAF等の新燃料案件も推進
原田文代
株式会社日本政策投資銀行
常務執行役員
学 歴
１９９２ 年３月 東京大学経済学部卒業
職 歴
１９９２年４月 日本開発銀行入行
２００９年５月 世界銀行グループ国際金融公社（IFC）
東アジア・太平洋局 Senior Investment Officer
（インフラストラクチャー担当）
２０１２年９月 DBJ Singapore Limited 副社長兼企業金融部長
２０１５年２月 株式会社日本政策投資銀行国際統括部担当部長
兼 企業金融第６部担当部長
２０１７年６月 企業金融第５部担当部長 兼 国際統括部担当部長
２０２０年６月 ストラクチャードファイナンス部長
２０２１年１月 ストラクチャードファイナンス部長 兼 経営企画部担当部長
２０２１年６月 執行役員（ＧＲＩＴ担当）
兼経営企画部サステナビリティ経営室長
２０２２年６月 常務執行役員（現職）
１９９２ 年３月 東京大学経済学部卒業
職 歴
１９９２年４月 日本開発銀行入行
２００９年５月 世界銀行グループ国際金融公社（IFC）
東アジア・太平洋局 Senior Investment Officer
（インフラストラクチャー担当）
２０１２年９月 DBJ Singapore Limited 副社長兼企業金融部長
２０１５年２月 株式会社日本政策投資銀行国際統括部担当部長
兼 企業金融第６部担当部長
２０１７年６月 企業金融第５部担当部長 兼 国際統括部担当部長
２０２０年６月 ストラクチャードファイナンス部長
２０２１年１月 ストラクチャードファイナンス部長 兼 経営企画部担当部長
２０２１年６月 執行役員（ＧＲＩＴ担当）
兼経営企画部サステナビリティ経営室長
２０２２年６月 常務執行役員（現職）
三浦 力
株式会社秋田銀行
取締役専務執行役員
1991年秋田銀行入行。2010年秘書室長を経て、2013年本店営業部長代理兼融資課長。2015年湯沢支店長を経て、県庁支店長、2019年執行役員（地域未来戦略部長委任）。2020年取締役執行役員、常務執行役員（地域価値共創部長委任）、取締役常務執行役員を経て、2025年4月取締役専務執行役員。現在に至る。
堺 浩二
JWPA理事
ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社
洋上風力事業本部 本部長補佐
長年にわたりエンジニアリング会社において、国内外の石油・天然ガス生産設備及び港湾インフラ設備等の海洋鋼構造物製作・設置工事を経験。2009年より、国内洋上風力発電の事業化業務に従事。2018年、ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社（現ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社）に参画。洋上風力発電事業開発を推進しつつ、国内洋上風力発電産業の市場拡大を支援。日本風力発電協会理事。1966年生まれ、福岡県北九州市出身。
野口 哲史
浮体式洋上風力建設システム技術研究組合
（FLOWCON）理事長
五洋建設株式会社 取締役 専務執行役員
羽田D滑走路建設や中部国際空港建設に携わり、幅広い分野における海洋インフラプロジェクトの形成・推進に貢献。近年のテーマとしては、「作業船の自動化・自律化による生産性向上」「洋上プラットフォームによる浮体式洋上風力建設」など。2025年1月、浮体式洋上風力発電施工システム技術研究組合（FLOWCON）の理事長に就任。洋上風力発電建設における港湾支援の在り方に関する提言を取りまとめる予定。
森田 孝明
長崎大学 特定教授
研究開発推進機構 機構長特別補佐
産学連携洋上風力コンソーシアム
(IACOW) 副代表
長崎大学卒業後、三井銀行に勤務したのち、Uターンし、長崎県庁職員へ。2014年海洋産業創造室長就任以来、長崎海洋アカデミーの立ち上げや洋上風力・潮流発電等の事業創出に貢献するなど、一貫して産学官の連携による海洋エネルギー産業拠点形成に取り組んでいる。現在は、長崎大学の特定教授として、研究開発推進機構・機構長特別補佐を務めつつ、７大学１０発電事業者による産学連携洋上風力人材育成コンソーシアム(IACOW)の副代表として、洋上風力分野での大学教育の「しくみとカリキュラム」づくりに取り組んでいる。
寺澤 千尋
株式会社三菱総合研究所
エネルギー・サステナビリティ事業本部
GXグループ
主席研究員・匿名リーダー
2008年に株式会社三菱総合研究所に入社後、17年以上にわたり再生可能エネルギー分野のプロジェクトに従事。
2011年の東日本大震災後、海洋再生可能エネルギーに注目が集まり、これをきっかけに洋上×エネルギーの世界に飛び込むことに。
現在は日本における洋上風力の導入拡大に向けて、日々の大半を洋上風力関連プロジェクトに費やしている。
2011年の東日本大震災後、海洋再生可能エネルギーに注目が集まり、これをきっかけに洋上×エネルギーの世界に飛び込むことに。
現在は日本における洋上風力の導入拡大に向けて、日々の大半を洋上風力関連プロジェクトに費やしている。
猪狩 元嗣
浮体式洋上風力技術研究組合
国際連携部長
浮体式洋上⾵⼒技術研究組合（FLOWRA）国際提携部部⻑︓グリーン経済の伝道師として、浮体式洋上⾵⼒発電とグリーン燃料を中⼼とした事業開発に従事。多くの仲間との幅広いネットワークを構築し、共にグリーン経済の実現を⽬指す。異⽂化・多国籍のビジネス環境下でのエネルギー・サービス業界における約30 年の経験を⽣かし、複数の業界団体やイベントを⽴ち上げる。
平田 仁子
Integrate代表理事
出版社、米環境団体、NPO法人気候ネットワーク（1998-2021）を経て、2022年にClimate Integrateを設立し、代表理事に就く。国連の気候変動交渉、気候・エネルギー政策に関する調査分析や各種事業の20年以上の経験をもとに、ファクトに基づく情報提供や国内外のステークホルダーの脱炭素への取り組みを支援する。2011年の福島第一原子力発電所事故後の石炭火力発電所の建設計画に対する取り組みや金融機関に対する株主提案などが評価され、2021年「ゴールドマン環境賞」を受賞（日本人3人目、女性初）。2022年、英BBCの「100人の女性」に選出、2024年にはクライメートブレークスルー賞を受賞。 千葉商科大学大学院政策研究科客員教授。市川市環境施策推進参与。聖心女子大学卒業、早稲田大学社会科学研究科博士課程修了（社会科学博士）。
Thomas Walsh
Head of Offshore Development-Japan,
RWE Renewables Japan G.K.
トムは15年以上にわたり、洋上風力発電開発の様々な上級職を務め、過去5年間はアジア太平洋地域を拠点に置いている。現在、RWE Renewables Japan合同会社で日本における洋上風力発電開発本部長を務めており、着床式および浮体式の洋上風力発電の将来的な可能性を含む、グリーンフィールドから入札後の受注までの複数GWパイプラインプロジェクトの開発を指揮している。 キャリアを通じて、様々な市場で開発初期段階からFIDまでのプロジェクトに携わり、様々な担当部門と複数の枠組みでオークションを成功させてきた。 現在は東京を拠点に活動し、学生時代はユニバーシティ・カレッジ・ロンドンで学び、修士号を取得。
真鍋 寿史
丸紅洋上風力開発株式会社
代表取締役社長
（学 歴）
1998 年 3 月 京都大学経済学部卒業
2025年3月 早稲田大学大学院経営管理研究科修了（MBA）
（職 歴）
1998 年 4 月 丸紅株式会社入社
2000 年 10 月 丸紅米国会社サンフランシスコ支店（ビジネストレーニー）
2017 年 4 月 国内電力プロジェクト部 電源開発第二チーム長
2020 年 4 月 国内電力プロジェクト部 部長代理 兼 電源開発第二チーム長
2020 年 5 月 丸紅洋上風力開発株式会社 代表取締役社長 兼
国内電力プロジェクト部 副部長
2021 年 4 月 丸紅洋上風力開発株式会社 代表取締役社長
1998 年 3 月 京都大学経済学部卒業
2025年3月 早稲田大学大学院経営管理研究科修了（MBA）
（職 歴）
1998 年 4 月 丸紅株式会社入社
2000 年 10 月 丸紅米国会社サンフランシスコ支店（ビジネストレーニー）
2017 年 4 月 国内電力プロジェクト部 電源開発第二チーム長
2020 年 4 月 国内電力プロジェクト部 部長代理 兼 電源開発第二チーム長
2020 年 5 月 丸紅洋上風力開発株式会社 代表取締役社長 兼
国内電力プロジェクト部 副部長
2021 年 4 月 丸紅洋上風力開発株式会社 代表取締役社長
土居 聖
ENEOSリニューアブル・
エナジー株式会社
取締役 常務執行役員
学歴
1997 年3 月 神⼾⼤学経営学部経営学科 卒業
職歴
1997 年4 月 住友商事株式会社 投資事業部 入社
2003 年1 月 Summit Pulp & Paper, Inc （住友商事米国子会社）
Deputy General Manager
2006 年4 月 Sumitomo Corporation of America
Business Investment Dept., Director
2009 年4 月 住友商事株式会社 環境・インフラ事業統括部
リスクマネジメント第二チーム 課⻑
2013 年12 月 住友商事株式会社 退社
2014 年1 月 ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社 入社
経営企画部 部⻑
2015 年6 月 執行役員 経営企画部 部⻑
2015 年9 月 株式会社エコグリーン 取締役
2016 年4 月 執行役員 電源開発本部 副本部⻑
2016 年6 月 株式会社エコグリーンホールディングス 取締役
2017 年2 月 株式会社エコグリーン 取締役 辞任
2018 年1 月 執行役員 事業開発本部 本部⻑
2020 年1 月 株式会社エコグリーンホールディングス 取締役 辞任
2020 年4 月 常務執行役員 事業開発本部 本部⻑
2020 年10 月 常務執行役員 洋上風力開発本部⻑
2025 年4 月 ENEOS リニューアブル・エナジー株式会社に社名変更
常務執行役員 洋上風力事業本部⻑（現任）
1997 年3 月 神⼾⼤学経営学部経営学科 卒業
職歴
1997 年4 月 住友商事株式会社 投資事業部 入社
2003 年1 月 Summit Pulp & Paper, Inc （住友商事米国子会社）
Deputy General Manager
2006 年4 月 Sumitomo Corporation of America
Business Investment Dept., Director
2009 年4 月 住友商事株式会社 環境・インフラ事業統括部
リスクマネジメント第二チーム 課⻑
2013 年12 月 住友商事株式会社 退社
2014 年1 月 ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社 入社
経営企画部 部⻑
2015 年6 月 執行役員 経営企画部 部⻑
2015 年9 月 株式会社エコグリーン 取締役
2016 年4 月 執行役員 電源開発本部 副本部⻑
2016 年6 月 株式会社エコグリーンホールディングス 取締役
2017 年2 月 株式会社エコグリーン 取締役 辞任
2018 年1 月 執行役員 事業開発本部 本部⻑
2020 年1 月 株式会社エコグリーンホールディングス 取締役 辞任
2020 年4 月 常務執行役員 事業開発本部 本部⻑
2020 年10 月 常務執行役員 洋上風力開発本部⻑
2025 年4 月 ENEOS リニューアブル・エナジー株式会社に社名変更
常務執行役員 洋上風力事業本部⻑（現任）
後藤 克繁
MHI べスタスジャパン株式会社 代表取締役社長 日本風力発電協会（JWPA）理事
1992年に三菱重工業株式会社に入社し、橋梁設計や製造に従事。2001年からは特殊橋梁プロジェクトの計画を担当し、2008年から風車品質課長として品質管理システムを構築。2014年からはMHI Vestas Offshore Wind A/Sで品質管理とISO認証取得を主導。2017年からは技術改善に従事し、2021年からMHIべスタスジャパン株式会社の副社長として技術統括を担当。2025年4月より現職。
大林 ミカ
公益財団法人 自然エネルギー財団
事業局長
2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前はアブダビに本部のある「国際再生可能エネルギー機関 （IRENA）」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政 策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資 料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より「グローバル・リーダーシップ・アワー ド」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
田島 誠也
北海道経済部GX推進局GX推進課
風力担当課長
1993年 慶應義塾大学経済学部卒業、株式会社三菱総合研究所を経て、2004年 北海道庁入庁。2011年 経済部環境・エネルギー室にて風力発電を含む新エネルギーの導入促進業務に従事、その後経済企画課、雇用労政課、釧路総合振興局商工労働観光課長を経て、2022年 環境・エネルギー局環境・エネルギー課主幹（洋上風力）。2024年 ゼロカーボン推進局ゼロカーボン産業課風力担当課長、2025年 GX推進局GX推進課に改組となり、現在に至る。2015年 小樽商科大学大学院で経営管理修士（MBA）取得。
山野井 毅
㈱ユーラスエナジーホールディングス
洋上技術部 部長
ゼネコンでの都市土木、橋梁施工管理業務経験を経て、2012年㈱ユーラスエナジーホールディングスに入社。入社後は陸上風力案件の開発・技術関連業務に土建エンジニアとして従事。2019年より洋上風力開発に参画し、2021年より現任。専門領域は土木工学。1979年生まれ、栃木県出身。
光武 裕次
北九州市港湾空港局 理事
昭和61年４月 北九州市採用 平成03年4月 北九州市港湾局振興課
平成07年4月 旧運輸省・国際臨海開発研究センター採用 ODA事業に参画（港湾管理運営及び需要予測の専門家） パナマ運河リハビリテーション・プロジェクト タイ国バンコク/レムチャバン港リンケージ・プロジェクト インドネシア国フェリーネットワーク・プロジェクト
平成10年4月 北九州市港湾局響灘整備推進室主査
平成18年4月〃港湾局物流振興課長平成26年4月〃港湾空港局営業担当部長 平成28年4月〃港湾空港局部長（エネルギー産業拠点化推進室長）平成31年４月〃港湾空港局理事
平成07年4月 旧運輸省・国際臨海開発研究センター採用 ODA事業に参画（港湾管理運営及び需要予測の専門家） パナマ運河リハビリテーション・プロジェクト タイ国バンコク/レムチャバン港リンケージ・プロジェクト インドネシア国フェリーネットワーク・プロジェクト
平成10年4月 北九州市港湾局響灘整備推進室主査
平成18年4月〃港湾局物流振興課長平成26年4月〃港湾空港局営業担当部長 平成28年4月〃港湾空港局部長（エネルギー産業拠点化推進室長）平成31年４月〃港湾空港局理事
山田 正人
株式会社JERA 執行役員
1987年 3月 早稲田大学 政治経済学部 政治学科卒業 2007年 3月 青山学院大学 国際マネジメント研究科 経営学修士(MBA)修了 1987年 4月 三菱重工業(株)入社 高砂製作所 2004年 4月 本社 原動機事業本部電力部 新事業グループ長 2007年 4月 長崎造船所 風力発電事業ユニット 事業戦略課長 2008年12月 本社 原動機事業本部 再生可能エネルギー事業部 風車事業ユニット 量産推進課長 2011年 4月 本社 原動機事業本部 風車事業部 洋上風車開発プロジェクト室 副室長 2013年10月 本社 エネルギー・環境ドメイン営業戦略総括部 主席 2014年 4月 Vice President, Chief Strategy Officer, MHI Vestas Offshore Wind A/S 2020年 3月 Vice President, Regional Manager, Asia Pacific, MHI Vestas Offshore Wind 2020年 5月- 日本風力発電協会（JWPA）副代表理事 2025年 3月 2021年 2月 MHIべスタスジャパン株式会社 代表取締役社長 2025年 4月 株式会社JERA 執行役員 国内洋上風力担当
Gordon White
White, Partner, APAC Flagship Funds,
Copenhagen Infrastructure Partners
Gordonis based in Tokyo and is responsible for CIP's Flagship Fund activities inJapan and Taiwan
Gordon has been heavily involved in CIP's offshore wind activities in the region, including: bidding into Japan's Round 3 offshore wind auction, taking the 500MW Fengmiao I offshore wind project in Taiwan to financial close (March 2025)and taking the 100 MW Jeonnam I offshore wind project in South Korea to financial close (2023)
Gordon is also responsible for CIP's Japanese onshore wind development activities and offshore wind development activities in Hokkaido
Gordon previously worked in the Structured Finance Department at MUFG Bank(2008-2021), initially based in Europe before relocating to Tokyo in 2016
Throughout his career Gordon has worked on renewable energy M&A transactions, equity raisings and debt financings in Europe, Japan and South East Aisa
Gordon holds a Master of Engineering degree from the University of Manchester, UK and started his career as an engineer in the power generation industry
Gordon has been heavily involved in CIP's offshore wind activities in the region, including: bidding into Japan's Round 3 offshore wind auction, taking the 500MW Fengmiao I offshore wind project in Taiwan to financial close (March 2025)and taking the 100 MW Jeonnam I offshore wind project in South Korea to financial close (2023)
Gordon is also responsible for CIP's Japanese onshore wind development activities and offshore wind development activities in Hokkaido
Gordon previously worked in the Structured Finance Department at MUFG Bank(2008-2021), initially based in Europe before relocating to Tokyo in 2016
Throughout his career Gordon has worked on renewable energy M&A transactions, equity raisings and debt financings in Europe, Japan and South East Aisa
Gordon holds a Master of Engineering degree from the University of Manchester, UK and started his career as an engineer in the power generation industry
Caren Hsiao
APAC Representative, G+ Global Offshoore Wind Health and Safety Organisation
Caren Hsiao is the APAC Representative at the G+ Global Offshore Wind Health and Safety Organisation. Caren started her journey in renewable energy with the PR team for wpd Taiwan. Through her years in the wind energy sector, she’s been working on public relations, stakeholder management, and environmental education. Currently, with G+, her main responsibilities are helping G+ push forward their goal of achieving industry safety via work environment and work process improvement and discussion, maintaining and strengthening G+’s presence in the APAC region, and developing communication between regional stakeholders, potential partners, and regulators.
鈴木 航
日本郵船株式会社
グリーンビジネスグループ グループ長
1999年 日本郵船入社。以来自動車輸送船、タンカー、ドライバルク輸送船等の事業に携わる。2016年よりヨーロッパを統括するNYK GROUP EUROPE LTD. Londonに出向。
2019年よりグリーンビジネスグループに異動し、洋上風力発電関連事業の立ち上げに従事。
2025年にグループ長に就任。
2019年よりグリーンビジネスグループに異動し、洋上風力発電関連事業の立ち上げに従事。
2025年にグループ長に就任。
Christine de Jouette
FLOATING WIND - Christine de Jouëtte, Provence Grand Large (PGL) Director
Christine de Jouëtte has more than 14 years of experience in offshore wind industry and more than 22 years in hydrodynamics, including 7 years as loads department Head for WTG/foundation design and 8 years as Project Director of EDF Renewables Provence Grand Large project, the France’s first floating offshore pilot wind farm under construction which consists of three 8.4 MW wind turbines on Tension leg platform (TLP) floater technology.
She has master's degree in Naval Hydrodynamics and PhD in Fluid Dynamics and has extensive experience in project management, offshore wind tenders, wind turbines roadmap, floaters technologies assessment and development of R&D programs.
She has master's degree in Naval Hydrodynamics and PhD in Fluid Dynamics and has extensive experience in project management, offshore wind tenders, wind turbines roadmap, floaters technologies assessment and development of R&D programs.
吉川 泰弘
千葉県 商工労働部 次長
H24.4 経済産業省入省
H24.4～ 中小企業庁事業環境部調査室 総括係員
H26.6～ 原子力損害賠償・廃炉等支援機構 計画グループ 主査
H28.4～ 資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部
省エネルギー課 課長補佐（企画・制度設計担当）
H30.12～ 大臣官房総務課 課長補佐（国会担当）
R1.6～ 大臣官房総務課 法令審査専門官（総括）
R3.7～ 産業技術環境局資源循環経済課 課長補佐（総括）
R6.7～ 千葉県商工労働部次長／総合企画部参事／環境生活部参事
H24.4～ 中小企業庁事業環境部調査室 総括係員
H26.6～ 原子力損害賠償・廃炉等支援機構 計画グループ 主査
H28.4～ 資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部
省エネルギー課 課長補佐（企画・制度設計担当）
H30.12～ 大臣官房総務課 課長補佐（国会担当）
R1.6～ 大臣官房総務課 法令審査専門官（総括）
R3.7～ 産業技術環境局資源循環経済課 課長補佐（総括）
R6.7～ 千葉県商工労働部次長／総合企画部参事／環境生活部参事
三浦 均
秋田県 産業労働部
クリーンエネルギー政策統括監
平成3年3月 東北大学工学部卒業
平成3年4月 秋田県庁入庁
令和2年4月 産業労働部 産業集積課 企業誘致推進監
令和3年4月 産業労働部 エネルギー・資源振興課 新エネルギー推進監
令和4年4月 産業労働部 エネルギー・資源振興課 課長
令和5年4月 産業労働部 クリーンエネルギー産業振興課 課長
令和7年4月 産業労働部 クリーンエネルギー政策統括監
平成3年4月 秋田県庁入庁
令和2年4月 産業労働部 産業集積課 企業誘致推進監
令和3年4月 産業労働部 エネルギー・資源振興課 新エネルギー推進監
令和4年4月 産業労働部 エネルギー・資源振興課 課長
令和5年4月 産業労働部 クリーンエネルギー産業振興課 課長
令和7年4月 産業労働部 クリーンエネルギー政策統括監
関口 太郎
執行役員 海洋本部長
1991年新日本製鐵入社、海洋鋼構造物の設計を担当。
羽田空港D滑走路プロジェクトに案件形成から完工まで従事。
2012年より2年半、海外海洋施工プロジェクトに従事（シンガポール駐在）。
その後、海洋鋼構造部、技術総括部、海洋本部プロジェクト部/技術部を経て、2022年4月より現職。
羽田空港D滑走路プロジェクトに案件形成から完工まで従事。
2012年より2年半、海外海洋施工プロジェクトに従事（シンガポール駐在）。
その後、海洋鋼構造部、技術総括部、海洋本部プロジェクト部/技術部を経て、2022年4月より現職。
佐藤 哲也
五洋建設株式会社
洋上風力事業本部 副本部長
兼プロジェクト部長
1995年に五洋建設株式会社に入社。土木設計部に配属。
1996年4月より約12年、港湾土木施設や原子力発電所の増設、火力発電所施設更新、陸上土地造成、などの現場業務に工務的な立場で従事。
2007年より本社土木設計部に配属、防衛施設局設備や遠隔離島設備等の大型プロジェクトの基本計画及び基本設計業務に携わる。
2010年10月より再び支店配属となり、管轄内の民間企業土木設備の設計及び計画立案に携わり2016年以降、支店土木営業における技術を統括する立場に従事。
2020年4月、本社洋上風力事業本部の立ち上げに合わせ、三度目の本社勤務となる。
プロジェクトグループ長、プロジェクト部長を経て、現在、事業本部の副本部長とプロジェクト部長を兼任する。
洋上風力事業本部においては、当初より、設計、施工計画、積算の多方面から発電事業者の支援に携わっている。
1996年4月より約12年、港湾土木施設や原子力発電所の増設、火力発電所施設更新、陸上土地造成、などの現場業務に工務的な立場で従事。
2007年より本社土木設計部に配属、防衛施設局設備や遠隔離島設備等の大型プロジェクトの基本計画及び基本設計業務に携わる。
2010年10月より再び支店配属となり、管轄内の民間企業土木設備の設計及び計画立案に携わり2016年以降、支店土木営業における技術を統括する立場に従事。
2020年4月、本社洋上風力事業本部の立ち上げに合わせ、三度目の本社勤務となる。
プロジェクトグループ長、プロジェクト部長を経て、現在、事業本部の副本部長とプロジェクト部長を兼任する。
洋上風力事業本部においては、当初より、設計、施工計画、積算の多方面から発電事業者の支援に携わっている。
山田 正人
JWPA副代表理事
藤井 茂
古河電気工業株式会社
電力プロジェクト統括部 新エネ担当部長
1988年古河電気工業株式会社に入社。2011年、福島浮体式洋上風力発電PJに参画し、以降、海底ケーブルの工事エンジニアとして従事。離島間送電線、洋上風力に加え、広域直流送電線の工事開発も担当している。石川県出身。
白枝 哲次
清水建設株式会社
エンジニアリング事業本部
洋上風力プロジェクト推進室長
平成05年05月 清水建設株式会社入社
平成07年06月～平成08年08月 石狩湾新港北防波堤改良工事、小樽運河護岸改良工事に従事
平成10年07月～平成18年03月 海洋深層水取水施設整備工事に従事（久米島町、室戸市、焼津市、滑川市、入善市、熊石町、尾鷲市）
平成18年04月～平成19年02月 佐田岬風力発電PJ（風力発電施設建設工事）に従事
平成21年10月～平成22年02月 扇島風力発電設備建設工事に従事
平成25年05月～平成26年11月 福島復興・浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業に伴う曳航・据付工事（２ＭＷ機・７ＭＷ機）、海底ケーブル現地布設工事に従事
平成29年04月～令和 5年 3月 新エネルギーエンジニアリング事業部長
令和05年04月～ 洋上風力プロジェクト推進室長
平成07年06月～平成08年08月 石狩湾新港北防波堤改良工事、小樽運河護岸改良工事に従事
平成10年07月～平成18年03月 海洋深層水取水施設整備工事に従事（久米島町、室戸市、焼津市、滑川市、入善市、熊石町、尾鷲市）
平成18年04月～平成19年02月 佐田岬風力発電PJ（風力発電施設建設工事）に従事
平成21年10月～平成22年02月 扇島風力発電設備建設工事に従事
平成25年05月～平成26年11月 福島復興・浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業に伴う曳航・据付工事（２ＭＷ機・７ＭＷ機）、海底ケーブル現地布設工事に従事
平成29年04月～令和 5年 3月 新エネルギーエンジニアリング事業部長
令和05年04月～ 洋上風力プロジェクト推進室長
菊地 弘之
秋田県建設部 次長
平成21年3月 東京工業大学工学部卒業
平成21年4月 国土交通省採用 近畿地方整備局港湾空港部港湾計画課
平成23年10月 総合政策局海外プロジェクト推進課 係長
平成25年4月 港湾局海洋・環境課 係長
平成27年2月 総合政策局物流政策課企画室 専門官
平成28年7月 内閣府地方創生推進室 参事官補佐
平成30年4月 観光庁観光地域振興部観光地域振興課広域連携推進室 課長補佐
令和2年4月 港湾空港技術研究所管理調整・防災部企画調整・防災課 課長
令和3年7月 航空局航空ネットワーク部近畿圏・中部圏空港課 中部圏空港企画調整官
令和4年7月 大臣官房運輸安全監理官付 安全防災対策官
令和6年7月 秋田県建設部 次長
平成21年4月 国土交通省採用 近畿地方整備局港湾空港部港湾計画課
平成23年10月 総合政策局海外プロジェクト推進課 係長
平成25年4月 港湾局海洋・環境課 係長
平成27年2月 総合政策局物流政策課企画室 専門官
平成28年7月 内閣府地方創生推進室 参事官補佐
平成30年4月 観光庁観光地域振興部観光地域振興課広域連携推進室 課長補佐
令和2年4月 港湾空港技術研究所管理調整・防災部企画調整・防災課 課長
令和3年7月 航空局航空ネットワーク部近畿圏・中部圏空港課 中部圏空港企画調整官
令和4年7月 大臣官房運輸安全監理官付 安全防災対策官
令和6年7月 秋田県建設部 次長
アダム・スミス
Orrick, Herrington & Sutcliffe, LLP
パートナー ロンドン・オフィス
エネルギー、インフラ、天然資源分野のプロジェクト弁護士として、複雑なファイナンス、ジョイント・ベンチャー、M&A、開発（オフテイク／コーポレートPPAを含む）に関して、アドバイスを提供。
しばしば、世界的なクロスボーダーの再生可能エネルギーおよびエネルギー転換プロジェクトに関与している。また、Chambers & Partners UK 2025ではUp and ComingにLegal 500 UK 2025ではNext Generation Partnerに、IFLR1000 2024ではProject Finance部門における Notable Practitionerとして選出されるなど、国際的格付機関による様々なランキングにて高評価を得ている。
しばしば、世界的なクロスボーダーの再生可能エネルギーおよびエネルギー転換プロジェクトに関与している。また、Chambers & Partners UK 2025ではUp and ComingにLegal 500 UK 2025ではNext Generation Partnerに、IFLR1000 2024ではProject Finance部門における Notable Practitionerとして選出されるなど、国際的格付機関による様々なランキングにて高評価を得ている。
田中 いずみ
自然エネルギー財団 上級研究員
デンマーク王国大使館で、エネルギー・環境分野において、デンマーク企業の日本進出、市場拡大を支援。
また、スウェーデン大使館で科学技術、環境、エネルギー政策の分析や株式会社東芝での環境技術の研究に従事。
カリフォルニア大学天然資源学部環境科学・マネジメント・政策科修了、学士。東北大学環境科学研究科博士前期課程修了、修士。
秋田県大潟村応援大使、2030SDGsゲーム公認ファシリテーター。現職では、洋上風力発電など自然エネルギーの開発促進を担当。
また、スウェーデン大使館で科学技術、環境、エネルギー政策の分析や株式会社東芝での環境技術の研究に従事。
カリフォルニア大学天然資源学部環境科学・マネジメント・政策科修了、学士。東北大学環境科学研究科博士前期課程修了、修士。
秋田県大潟村応援大使、2030SDGsゲーム公認ファシリテーター。現職では、洋上風力発電など自然エネルギーの開発促進を担当。
長谷 成人
海洋水産技術協議会 代表・議長
1957年生まれ
1981年3月 北海道大学水産学部水産増殖学科卒
1981年4月 水産庁（※）入庁
※資源管理推進室長、漁業調整課長などを経て 資源管理部審議官、増殖推進部長、次長、長官
※長官在職中に再エネ海域利用法が成立
2019年7月 水産庁退職
2019年11月～ (一財）東京水産振興会理事
※水産振興ONLINEで 「洋上風力発電の動向が気になっている」、「進む温暖化と水産業」等のリレーコラムを企画・執筆
2022年3月～ 海洋水産技術協議会(※）代表・議長
※海洋・水産の技術を基盤とする10組織による任意組織。22年6月「洋上風力発電施設の漁業
影響調査実施のために」を公表
2024年6月～ （一社）海洋産業研究・振興協会顧問
1981年3月 北海道大学水産学部水産増殖学科卒
1981年4月 水産庁（※）入庁
※資源管理推進室長、漁業調整課長などを経て 資源管理部審議官、増殖推進部長、次長、長官
※長官在職中に再エネ海域利用法が成立
2019年7月 水産庁退職
2019年11月～ (一財）東京水産振興会理事
※水産振興ONLINEで 「洋上風力発電の動向が気になっている」、「進む温暖化と水産業」等のリレーコラムを企画・執筆
2022年3月～ 海洋水産技術協議会(※）代表・議長
※海洋・水産の技術を基盤とする10組織による任意組織。22年6月「洋上風力発電施設の漁業
影響調査実施のために」を公表
2024年6月～ （一社）海洋産業研究・振興協会顧問
道田 豊
東京大学総長特使
「国連海洋科学の10年」担当
東京大学大気海洋研究所特任教授
東京大学総長特使「国連海洋科学の10年」担当）、東京大学大気海洋研究所特任教授。博士（理学）。
海上保安庁水路部に16年勤務した後2000年に東京大学海洋研究所助教授。
その後同大気海洋研究所教授、副所長等を経て、2024年から現職。
2023年からユネスコ政府間海洋学委員会議長を務めるほか、海洋調査技術学会会長、日本海洋政策学会副会長など。
専門は海洋物理学、ここ20年ほど海洋政策に専門分野を拡張。
海上保安庁水路部に16年勤務した後2000年に東京大学海洋研究所助教授。
その後同大気海洋研究所教授、副所長等を経て、2024年から現職。
2023年からユネスコ政府間海洋学委員会議長を務めるほか、海洋調査技術学会会長、日本海洋政策学会副会長など。
専門は海洋物理学、ここ20年ほど海洋政策に専門分野を拡張。
ポール・アントワン ティボ
ソシエテ・ジェネラル
アジア太平洋地域 サステナビリティ＆
インパクトアドバイザリー責任者
2023年に現職着任し、アジア太平洋地域における当行のサステナビリティ＆インパクトアドバイザリーを統括。シンガポールを拠点とし、アジア太平洋地域に広がるチームとともに、当行の掲げるESG目標に向けた緊密な連携を維持しながら、サステナブルファイナンス商品の提案及び構築のサポートに焦点を当て、お客様のサステナビリティへのお取り組みを支援するESGアドバイザリーに加え、インパクトベースのソリューションも幅広に提供。
エネルギーファイナンスとアドバイザリー業務において16年以上の経験を有するポール・アントワンは、2007年ソシエテ・ジェネラル入社、香港のエネルギープロジェクトファイナンスチームにおいてキャリアを開始。その後2015年にロンドンへ拠点を移し、洋上風力発電セクターにおける同行の主導的地位の強化に従事。数十億ドル規模の取引を含む、石油・ガス・再生可能エネルギー関連プロジェクトに係る多数のアドバイザリーやマンデートのアレンジにおいて主導的な役割を果たし、欧州・中東・アフリカ地域及びアジア太平洋地域の重要顧客をサポートしてきた。
HECパリ経営大学院（金融学専攻）卒。
エネルギーファイナンスとアドバイザリー業務において16年以上の経験を有するポール・アントワンは、2007年ソシエテ・ジェネラル入社、香港のエネルギープロジェクトファイナンスチームにおいてキャリアを開始。その後2015年にロンドンへ拠点を移し、洋上風力発電セクターにおける同行の主導的地位の強化に従事。数十億ドル規模の取引を含む、石油・ガス・再生可能エネルギー関連プロジェクトに係る多数のアドバイザリーやマンデートのアレンジにおいて主導的な役割を果たし、欧州・中東・アフリカ地域及びアジア太平洋地域の重要顧客をサポートしてきた。
HECパリ経営大学院（金融学専攻）卒。
村上 春二
株式会社UMITO Partners 代表取締役
福岡県出身。サンフランシスコ州立大学で自然地理学とビジネスを専攻し、帰国後はパタゴニア日本支社で勤務しながらフリーランスライターとして活動。その後、国際環境NGO Wild Salmon Centerの日本コーディネーターを経て、国際環境NGOオーシャン・アウトカムズ（O2）の設立メンバーとして日本支部長に就任。2018年に株式会社シーフードレガシーと合併し、取締役副社長/COOとしてサステナブルシーフードやサステナブル漁業関連事業を統括。2021年に創業した株式会社UMITO Partnersでは、「ウミとヒトのポジティブな関係をつくる」をパーパスとし、生物多様性をはじめ水産資源や沿岸保全保護、再生エネルギー等の海洋サステナビリティ領域における課題を解決するコンサルティング事業等を展開する。多様なステークホルダーと協働し、ビジョンに掲げる「ウミとヒトが豊かな社会の実現」に向けて集合的なシステムチェンジを事業を通じて実現する。